不妊治療と付加給付制度について書いています。
健康保険組合の付加給付は、医療費の自己負担額を抑えられる制度です。
加入中の健康保険に付加給付の制度があるかどうか、一度確認しておくのがおすすめです。
付加給付とは
付加給付について分かりやすい説明があったので、引用します。
付加給付とは、ご加入の健康保険が独自で行っている給付のことです。
おおむね、1ヶ月の間に1つの医療機関で高額の医療費がかかった場合、高額療養費の限度額には達していなくても、健康保険が定める限度額に達していれば、それを超えた金額が給付されます。
【医療費助成】付加給付とは何のことですか？／東村山市 (city.higashimurayama.tokyo.jp)
付加給付制度がある場合、1か月の医療費（保険適用分）の自己負担限度額が20,000～25,000円に設定されているケースが多いです。
民間の医療保険には入らないことに
不妊治療を始めるにあたり、民間の医療保険に入るべきか検討しましたが、わが家は特に必要ないと判断しました。
加入中の健康保険の付加給付制度を調べたところ、1か月の自己負担限度額が20,000円だったからです。
わが家の場合ですが、医療費の支払いは下記のようになります。
- 保険適用分の治療：同じ病院なら、1か月あたりMAX20,000円で済む
- 保険適用外の医療費：自治体の助成金制度で半額助成してもらう
幸い、通院先の体外受精専門病院は基本的には保険診療内で治療を進める方針なので、医療費が想定外に高くなることはなさそうです。
見通しが立てば安心して不妊治療に臨める
不妊検査を始めたばかりの頃、「治療が始まったらおそらく保険には入れないし、大丈夫かな!?」
と心配になりましたが、改めて加入中の健康保険の付加給付制度を調べて安心しました。
最もお金が掛かる採卵の周期でも、1か月20,000円以内に抑えられるのは助かります。
（自分で立て替えて支払い、3か月後に20,000円を超えた分が自動的に戻ってきます。）
民間の医療保険に入るかどうかは、掛け金と受け取れる金額を天秤にかけてシミュレーションしてみるのが良いと思いました。
【不妊治療と付加給付】自己負担額を抑えられる制度 まとめ
以上、不妊治療と付加給付制度についてでした。
私は看護師として初めて就職したとき、勤務先の健康保険組合に付加給付制度があることを知らずに民間の医療保険に加入していました。
でも、今思えば不要でした。
加入している健康保険組合の制度を確認してみることが大切だと思います。
今回の記事の内容はわが家のケースなので、あくまでも参考程度にご覧ください。
